ファイル送信サービスのおすすめを紹介！無料のサービスや法人向けも比較
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大容量の動画や大量の写真を誰かに送りたい時、メール添付では送れずに困った経験はありませんか？ファイル送信サービスは、そんな悩みを解決する便利なツールです。
本記事では、登録不要で手軽に使える無料サービスから、ビジネスで安心して利用できる法人向けサービスまで、おすすめのサービスを厳選してご紹介します。さらに、企業でファイル共有サービスを企画する専門家の視点から、安全なサービスの選び方や利用上の注意点も徹底解説。あなたの目的にぴったりのサービスがきっと見つかります。
そもそもファイル送信サービス（ファイル転送サービス）とは？
ファイル送信サービス（ファイル転送サービス）とは、大容量のファイルをインターネット経由で送受信するためのサービスです。その仕組みは、メールにファイルを直接添付する方式とは根本的に異なります。
送信者は、サービス提供事業者が管理するサーバーにファイルを一時的にアップロードします。アップロードが完了すると、そのファイルの保管場所を示す専用のURLが生成されます。送信者はこのURLをメールなどで受信者に通知し、受信者はURLにアクセスしてファイルをダウンロードします。
この仕組みにより、メールサーバーの容量制限を気にする必要がなく、数GB（ギガバイト）を超えるような大容量データでも円滑にやり取りすることが可能になります。
メール添付より便利！ファイル送信サービスを使うメリット
大容量のデータを一度に送信できる
ファイル送信サービス最大のメリットは、大容量のデータを一度に送信できる点です。一般的なメールサービスでは、添付できるファイルの容量に制限があります。例えば、GmailやOutlookといった主要なフリーメールサービスでは25MB程度が上限とされています。 企業のメールサーバーではさらに厳しく、10MBやそれ以下に設定されているケースも少なくありません。
これに対し、ファイル送信サービスでは数100MBから、サービスによっては一度にGBクラスのファイルを送信できます。これにより、高画質な写真データ、長時間の動画ファイル、建築・製造業で使われるCADデータ、デザインデータといった、メール添付では到底送信できない大容量ファイルも、分割することなく一度で確実に相手に届けることが可能です。
セキュリティ機能で安全にファイルを送れる
多くのファイル送信サービスには、ファイルを安全に送るためのセキュリティ機能が備わっています。まず、通信経路はSSL/TLSによって暗号化されるのが一般的で、第三者による通信の盗聴を防ぎます。
さらに、ダウンロード用URLにパスワードを設定する機能、ダウンロード可能な回数や期間を制限する機能、サーバー上でウイルスチェックを行う機能などがあります。これらの機能を活用することで、かつて多用されたPPAP（パスワード付きzipファイルをメールで送り、パスワードを別送する方法）よりも安全性を高めることができます。PPAPはセキュリティ上の多くの問題点が指摘されており、代替手段としてファイル送信サービスが推奨されています。
スマホやタブレットからも手軽に利用できる
近年のファイル送信サービスは、その多くがスマートフォンやタブレットからの利用にも対応しています。中には専用のモバイルアプリが提供されているサービスも存在します。
これにより、利用シーンは大きく広がります。
例えば、建設現場で撮影した高画質な進捗写真をその場で本社のPCに転送したり、移動中の電車内で取引先から送られてきたプレゼンテーション資料を確認したりといった使い方が可能です。時間や場所を選ばずに大容量ファイルのやり取りができるため、業務のスピードアップと効率化に大きく貢献します。
ファイル転送サービスの安全性について
ファイル転送サービスは、メールでは送れない大容量データをスムーズにやり取りできる便利な仕組みですが、安全性の確保が最も重要なポイントです。多くのサービスでは、通信経路を暗号化するSSL/TLSや、ファイルにアクセスする際のパスワード設定、有効期限の指定などの機能を備えています。これらを正しく活用すれば、第三者による盗聴や情報漏えいのリスクを大幅に軽減できます。
一方で、無料のファイル転送サービスの中には、運営者やサーバの所在が明確でないものも存在します。ビジネス利用や個人情報を含むデータの送受信では、セキュリティポリシーが公開されている信頼性の高い事業者を選ぶことが不可欠です。法人利用の場合は、国内で運営されており、監査対応やログ管理が可能なサービスを選ぶのが望ましいでしょう。
無料のサービスはセキュリティレベルが低いケースがあり、万一のリスクを考えるなら有償版を
無料のファイル転送サービスは、登録不要で気軽に使える反面、セキュリティ対策が限定的である場合があります。たとえば、データ暗号化やダウンロード回数制限、IPアドレス制御などが利用できず、ダウンロード用URLが第三者に流出すれば、誰でもアクセスできてしまうリスクがあります。
また、無料版では保存期間が短く、広告表示が多いケースもあるため、誤クリックによる情報漏えいリスクやマルウェア感染の可能性も否定できません。
さらに、サービス終了によりアップロード済みのファイルが削除できなくなるリスクや、海外のサーバやクラウドリージョンを使用するサービスであれば、近年の地政学的なカントリーリスクも無視できません。
もし業務上で機密データを扱うのであれば、法人向けの有償版ファイル転送サービスを利用することで、ログの追跡やアクセス制御など、セキュリティとガバナンスを両立できます。コストは発生しますが、「万が一の事故を防ぐ保険」と考えれば、費用対効果は非常に高いといえます。
ファイル転送サービスにおける無料版と有料版の違い
ファイル転送サービスには、無料版と有料版で機能面・セキュリティ面に明確な違いがあります。無料版は「一時的に大容量データを送りたい」などのライトユースに向いていますが、業務利用や顧客データを扱う場面では有料版の導入が必須です。
| 比較項目 | 無料版 | 有料版（法人向け） |
|---|---|---|
| 通信の暗号化 | 個人利用・一時的な送信 | 業務・社内外の定常利用 |
| 通信の暗号化 | 対応している場合が多いが限定的 | SSL/TLS・AES暗号化など高度に対応 |
| 保存期間 | 数時間〜数日 | 任意設定可能・自動削除ポリシー対応 |
| アクセス制御 | パスワード設定のみ | IP制限・二要素認証・上長承認ワークフローなど |
| 操作ログ | なし | すべての操作履歴を記録（監査対応） |
| サポート | なしまたはメールのみ | 専任サポート・国内データセンター運用 |
有料の法人向けサービスでは、管理者がユーザーやフォルダ単位でアクセス権限を設定できるほか、誤送信時に送信リンクを無効化する機能など、事故を未然に防ぐ仕組みも整っています。特に近年では、取引先から「PPAPの廃止」を求められるケースが増えており、GigaCCのような法人向けのセキュアな送信基盤が標準になりつつあります。
ファイル転送サービスを使用するときの注意点
① ファイルの送信元を確認する
受信したファイル転送サービスのURLが本当に取引先から送られたものか、送信元のメールアドレスと本文内容を必ず確認しましょう。特に、差出人を偽装したフィッシングメールが横行しており、正規のサービスを装った不正サイトに誘導されるケースもあります。
不審なメールやメッセージからのリンクは開かず、事前に取引先へ電話などで確認するのが安全です。
② ファイルのサイズを確認する
ファイル転送サービスには、1回あたりの送信容量やアップロード上限があります。送信途中でエラーにならないよう、送信前にファイルサイズを確認し、サービスの制限範囲内で送ることが大切です。
また、必要以上に大きなファイルを送ると通信時間が長くなり、業務効率を下げる原因にもなります。必要なファイルのみを送信し、整理した状態でアップロードすることを意識しましょう。
③ ダウンロード先を選択する
受信したファイルを保存する際は、社内の共有フォルダや指定の保存先を利用し、個人PCやUSBメモリへの保存は避けるのが基本です。特に機密情報や顧客データの場合、ローカルに保存したまま管理が行き届かなくなると情報漏えいのリスクが高まります。
企業のセキュリティポリシーに従い、安全なストレージ環境でファイルを管理しましょう。
④ データ保管場所とサービスの提供元を確認する
ファイル転送サービスを利用する際、データが物理的にどこに保管されるかは、セキュリティ上非常に重要なポイントです。海外のサーバーにデータが保管される場合、その国の法律や制度が適用されるため、予期せぬ情報開示のリスク（カントリーリスク）が懸念されます。機密情報や個人情報を取り扱う場合は特に、データが国内のサーバー（国内リージョン）で管理されるサービスを選ぶべきでしょう。
また、サービスの提供元が国内企業であるかも確認したい点です。国産のサービスは、日本の商習慣や企業文化に合わせて機能が設計されていることが多く、きめ細やかなサポートも期待できます。安心してビジネス利用するためには、データの保管場所とサービスの提供元の両方を確認することが重要です。
ファイル送信サービスのおすすめをご紹介
ファイル送信サービスを紹介します。それぞれの特徴を理解し、用途に合わせて選択することが重要です。
ビジネスで扱うファイルには、機密情報や個人情報など、漏洩した場合に重大な損害をもたらすものが含まれます。そのため、法人向けのファイル転送サービスは、無料サービスとは比較にならない高度なセキュリティ機能と管理機能を備えています。
無料サービスとの根本的な違いは、「説明責任」を果たせるかどうかにあります。法人向けサービスには、いつ、誰が、どのファイルに、何をしたかという操作履歴を記録する「監査ログ（証跡管理）」機能が標準で搭載されています。これにより、万が一のインシデント発生時に原因を追跡し、関係各所に状況を説明することが可能です。
その他にも、IPアドレスによるアクセス制限、利用者を部署単位で管理する機能、ファイルを送信する際に上長の承認を必須とするワークフロー機能など、企業のコンプライアンスや内部統制を支える機能が充実しています。
GigaCC ASP
ファイル転送に特化した法人向けサービスの一つです。誤送信防止機能が充実しており、送信後にURLを無効化する機能や、上長承認ワークフロー機能などが標準で利用できます。 また、企業のセキュリティポリシーに合わせてパスワードの桁数や有効期限を細かく設定できるほか、サーバー内暗号化や詳細なログ履歴機能だけではなく、実際に送信したデータを別領域に保存する証跡管理機能など、厳格なセキュリティポリシーを持つ企業でも安心して利用可能です。純国産サービスであり、国内のデータセンターで運用されている点も、多くの企業にとって安心材料となります。
国内の無料ファイル送信サービス
国内の無料ファイル送信サービスの多くは、登録不要ですぐに利用できる手軽さが魅力です。大容量のファイルを一時的に共有するのに便利で、個人利用を中心に広く普及しています。
一方で、ビジネスで利用する際には注意が必要です。これらのサービスの多くは、法人利用を想定した有料サービスに比べて、セキュリティや管理機能が限定的です。例えば、利用者ごとの詳細なアクセスログの取得が難しかったり、組織的な管理機能が備わっていなかったりする場合があります。企業として機密情報を取り扱う場合は、これらの点を踏まえた上で、サービスの選定を慎重に行う必要があります。
海外発のファイル送信サービス
海外発のファイル送信サービスは、シンプルで洗練されたインターフェースを備え、直感的に操作できる点が特徴です。デザイン性が高く、グローバルな拠点間でファイルをやり取りする際にも活用されています。
しかし、こちらもビジネス利用においては、国内サービスとは異なる観点での注意が求められます。特に、データの保管場所が国外のサーバーである場合、日本の個人情報保護法や企業のセキュリティポリシーとの整合性を確認する必要があります。また、サポート体制が日本語に対応していないケースも考慮すべき点です。
大手IT企業が提供するクラウドストレージ
多くの大手IT企業が、アカウントに付随する形でクラウドストレージサービスを提供しています。これらはファイル転送専用ではありませんが、ファイルやフォルダ単位で共有リンクを生成し、大容量ファイルの受け渡しに利用できます。
これらのサービスの強みは、同社が提供するオフィス系アプリケーション（文書作成、表計算など）との高い親和性です。複数人でのリアルタイム共同編集やバージョン管理といった機能もスムーズに利用できます。
ただし、個人向けアカウントをビジネスで利用する場合、企業のセキュリティポリシーと整合性が取れない可能性があります。また、個人用と業務用データが混在し、情報管理が煩雑になる点にも注意が必要です。
オフィススイート連携型クラウドストレージ
ビジネスで広く利用されるオフィススイート（文書作成、表計算ソフトなど）を提供する企業も、連携機能に優れたクラウドストレージを提供しています。特に、PCのOSや標準アプリケーションとの統合性が高く、ローカルファイルと同じような感覚でクラウド上のファイルを扱える点が魅力です。
オンラインでの共同編集やバージョン管理もスムーズで、ドキュメントの共同執筆や社内共有の場面で効率を高めます。ただし、無料版は機能や容量が限定的であり、ビジネスレベルのセキュリティや管理機能を利用するには、有料のサブスクリプション契約が必要となることが一般的です。
大容量ファイルに特化した転送サービス
中には、会員登録不要で、数百GBといった特に大きなファイルの転送に特化したサービスも存在します。動画や高解像度の画像、設計データなど、クリエイティブ制作や専門的な業務で発生する大容量ファイルの扱いに長けています。
シンプルな操作性が魅力ですが、多くはファイルの保存期間が比較的短く設定されています。また、手軽さゆえに、企業が求める高度なセキュリティ要件や、詳細なログ管理機能を満たしていない場合があるため、送受信する情報の内容や重要度に応じて利用を判断する必要があります。
ここまで、ファイル送信サービスの基本的な仕組みや、無料サービスと法人向けサービスの違い、安全に利用するための注意点について解説してきました。
無料サービスは手軽で便利な一方、業務で扱う情報の内容や重要度によっては、リスクが顕在化しやすいこともご理解いただけたのではないでしょうか。
特に企業利用では、
「どのような機能があれば安全と言えるのか」
「自社の運用やセキュリティポリシーに本当に適しているのか」
といった視点で、より踏み込んだ検討が必要になります。
次の記事では、法人がファイル送信サービスを選定する際に必ず押さえるべき具体的なチェックポイントや、無料サービスではカバーしきれない業務・ガバナンス上の課題を、どのように解決できるのかについて詳しく解説します。
自社に最適なサービスを見極めたい方は、ぜひ以下のリンクより続けてご覧ください。
法人が選ぶべきファイル送信サービスとは？無料サービスとの違いとチェックポイントを解説
